エネルギー診断機関の選び方｜診断機関の違いと選定ポイント
- コストを削減したい
- 設備更新をしたい
- 補助金を活用したい
- #省エネ診断
2025/07/11
はじめに
エネルギー診断の受診を検討している企業にとって、どの診断機関を選ぶかは意外にも非常に重要な意思決定です。
その理由は、
診断を実施する機関には、機器メーカー、工事会社、そしてESJのようなコンサルティング会社など、さまざまなタイプがあります。
本記事では、それぞれの特徴を整理し、診断機関を選ぶ際に確認すべきポイントを紹介します。
エネルギー診断機関の主なタイプと特徴
機器メーカー系診断機関
- 自社の製品分野の性能に詳しいため、詳細な対策効果がわかりやすい傾向がある
- 診断後の設備更新がスムーズに進む
- 特定の製品の性能には詳しいが、工場全体や運用の最適化という視点では限定的な場合がある
工事会社系診断機関
- 施工ノウハウがあるため、診断後の工事を伴う対策の実施までスムーズに対応できる
- 診断後の設備更新時の補助金活用を対応できるケースが多い
- 既設の運用改善や見直しよりも、設備更新による改善を前提にした提案が多い
コンサルティング会社系診断機関（例：ESJ）
- 中立的な立場で運用改善・見える化・補助金活用・設備更新を総合的にバランスよく提案
- 多様な業種での診断経験から、現場の課題に即した改善策を提示
- 診断機関によって、得意、不得意分野があるため、事前のリサーチが必要
診断機関を選ぶ際のポイント
過去の診断件数と対象業種の実績
診断実績の豊富さは、提案の質や具体性に直結します。
自社と同業種の診断経験が多い診断機関を選定することで、現場の事情を踏まえた改善提案が期待できます。
ESJでは製造業を中心に、印刷業、クリーニング業、採石業、金属加工業、樹脂製品製造業、食料品製造業など、多様な診断実績があります。各業種の特性に合わせた改善提案を得意としています。事例はこちらから。
補助金・制度への対応力
診断後に提案された対策を、補助金を活用して改善を進めたい場合、制度や補助金に精通している診断機関かどうかも重要なポイントです。
ESJは、環境省SHIFT事業をはじめ経産省のIT診断、省エネ補助金など、各種支援制度に対応した提案を数多く行っています。
中立性と全体最適の視点
診断機関によっては、診断の範囲が限定的になることがあります。一方、ESJのような独立系コンサル会社は、事業所全体を対象に、設備更新などの抜本的な対策から、運用改善や日常では見過ごされがちな小さな工夫による省エネにも着目しています。
まとめ：自社に合った診断機関を見極めよう
エネルギー診断は、単なる形式的な分析ではなく、経営に直結する改善の第一歩です。
導入したい機器があるからといって、安易にメーカーを選ぶのではなく、過去の診断実績や業種との親和性、補助金申請の対応や設備更新後の報告義務対応など、複数の観点から診断機関を選定しましょう。
参考サイト
・経産省IT診断 ： 登録診断機関検索ページ
・環境省SHIFT事業 ： 支援機関一覧
・東京都地球温暖化対策ビジネス事業者 ： 登録事業者一覧
ESJでは、実績豊富な診断チームが、中小製造業の現場を数多く見てきた経験をもとに、最適な省エネ・脱炭素対策を提案しています。
詳しく知りたい方は、下記よりお気軽にお問い合わせください。
▼▼▼▼ESJの脱炭素診断について詳しく見る▼▼▼
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