上司を説得するための脱炭素診断活用ガイド
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2025/07/03
工場の光熱費削減・カーボンニュートラル対応に
カーボンニュートラルや光熱費削減のために「脱炭素診断」受診を検討しているが、上司の理解が得られず前に進めない—
そんな製造業の現場責任者の皆さまに向け、社内稟議を通すための説得ポイントや事例をわかりやすく解説します。
脱炭素診断とは？｜一般的なエネルギー診断との違い
ESJの脱炭素診断の特長
ESJが提供する「脱炭素診断」は、エネルギー消費の見直しや省エネ視点にとどまらない、CO2排出量の削減、補助金の活用、設備更新計画の策定など、工場全体の中長期を見据えた戦略的な診断です。
具体的には、
- CO2削減ポテンシャルの洗い出し
- カーボンニュートラルに向けた工程ごとの排出量算定
- 老朽設備の更新候補の抽出や合理化
- 補助金の活用可能性までを含めた包括的な提案
を行います。
そのため、脱炭素診断は「単なる省エネ」だけでなく、「取引先からのカーボンニュートラル要請」にも対応可能な、脱炭素経営への一歩を踏み出すきっかけとなります。
省エネ診断との違いは？診断対象と提案内容の比較
一般的な省エネ診断が運用改善や省エネに特化しているのに対し、脱炭素診断は生産設備にも踏み込み、IoTや計測器を活用した定量分析に基づいた包括的な提案を行います。
予算確保・稟議を通すためのポイントは？
①カーボンニュートラルへの取り組みは「取引先の継続条件」になる可能性がある
② 光熱費削減や設備更新による「経費削減効果」が見込める
③ 補助金を活用することで「実質的な投資負担が軽減」される
④ ESJは「製造業を中心とした多数の中小企業支援実績」を持つ専門家集団である
⑤ 一般的なエネルギー診断では着手しない「生産設備の診断・改善提案」も行う
事例紹介：脱炭素診断と見える化で年間741万円の削減効果
当社が2023年に環境省SHIFT事業を活用しエネルギーの見える化導入を支援した工場の事例（※出典：環境省 令和5年度SHIFT事業事例集より）では、
- 待機電力の削減
- 不要時の電力停止
などのエネルギー使用を見直す運用改善を行った結果、年間約741万円のエネルギーコスト削減を実現。
さらに、コスト削減以外にも…
- 社内の環境へのモチベーション向上
- 今後のDX推進の成功事例ができた
- 海外顧客に向け環境対策実施企業としてのアピールが可能に
などの付加価値を実感していただくことができました。
次のアクション｜工場から声を上げてカーボンニュートラルに対応
カーボンニュートラルへの取り組みは、現場である工場から声を上げ、進め始めることができます。
・現状の光熱費やユーティリティ設備、生産設備に課題を感じている
・取引先からのカーボンニュートラル要請に備えたい
・取引維持のためにできる事はしておきたい
皆様はぜひ、ESJの「脱炭素診断」をご検討ください。
詳しくはESJのウェブサイトをご覧いただくか、下記よりお問い合わせください。
▼▼▼▼ESJの診断について詳しく見る▼▼▼
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